ワクチンに関する
よくある質問

現場で役立つワクチンに関するQ&A

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 A型肝炎

 4種混合

トップ インフルエンザワクチン

1  インフルエンザワクチンの接種回数と2回接種の場合の接種間隔についての考え方を教えてください。また、接種時期はいつがよいでしょうか?

2  今シーズンのインフルエンザワクチンとワクチンの有効性について教えてください。インフルエンザの予防には、ワクチン接種を毎年継続したほうがよいですか?

3  不活化インフルエンザワクチンの接種にあたり、薬剤(免疫抑制剤や抗がん剤、γ-グロブリン製剤、抗微生物薬など)、他のワクチン、麻酔との関係や注意点について教えてください。

4  小児におけるインフルエンザワクチンの用法・用量と有効性・安全性について教えてください。

5  他のワクチンとの接種間隔はどのように考えたらよいでしょうか?また、同時接種について教えてください。

他にもまだまだ
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月刊ワクチン情報

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2018年11月号

東京オリンピック・パラリンピック開催と感染症対策

東京大会開催時の感染症サーベイランス体制強化の検討 国内では、厚生労働省研究班(以下、研究班)や国立感染症研究所感染症疫学センターなどが、マスギャザリング時の感染症発生リスクやサーベイランス体制に関する研究・検討を行っている1)。2018年2月、日本は、WHOの外部評価団体から合同外部評価(JEE: Joint External Evaluation)を受けた。日本では、国際保健規則†に則った体制が敷かれており、感染症サーベイランスや検査の体制が充実している、全国統一された医療が普及し、医療従事者はよく訓練されている、感染症の脅威が出現した際の早期探知や対応の基盤も強固であるなどの点で高い評価を得た。しかし、現状に油断することなく、新興・再興感染症のアウトブレイクに備えて、さらに充実することが重要と提言されている2)。JEE評価結果の要点は、以下の通りである1)。 †国際保健規則(IHR: International Health Regulations): 世界保健機関(WHO)憲章第21条に基づく国際規則。国際交通に与える影響を最小限に抑えつつ、疾病の国際的伝播を最大限防止することを目的としている3)。 この提言内容および研究班の研究・検討結果から、東京大会では以下のようなサーベイランス体制の強化が求められている。基本的には、質の高い包括的システムである「感染症発生動向調査システム(NESID**)」を最大限に活用することであり、具体的には、次の事項が挙げられている1)。 **感染症発生動向調査システム(NESID: National Epidemiological Surveillance of Infectious Disease): 感染症の発生状況を把握・分析し、情報提供して感染症の発生及びまん延を防止することを目的としたシステム。医療機関から報告された情報をもとに保健所が患者情報や発生件数をシステムに登録し、データを蓄積する。 重篤、あるいは大規模な感染症の発生に備え、関連機関や自治体が連携を強化し、感染拡大させないための発生情報の迅速な共有や検査・治療体制の構築に向けて、検討が続けられている。 国内のVPDの疫学状況と入国者が注意すべきVPD 近年の国内の疫学状況から、大部分のVPD の罹患率は低レベルであるが、国外で流行していなくとも国内では発生しているVPDがあり(表1,2)、注意が必要である。 表1, 2ともWestern Pac Surveill Response J. 2018 Apr-Jun; 9(2): 26‒33より改変© 2018 The Authorshttps://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC6053105/ 風しん、流行性耳下腺炎、インフルエンザは、入国前に最優先で予防すべき疾患とされている。麻しん、侵襲性髄膜炎菌感染症も罹患率は低いものの、国際的な感染拡大が起こっており、入国前の予防接種を考慮すべきであり、A型肝炎や日本脳炎についてもハイリスク者では注意が必要である。「日本への入国者が特に注意すべきVPD」の要点を下記にまとめた。 日本への入国者は、国内で感染して国内滞在時や帰国後にVPDを発症しないよう、マスギャザリングイベントの参加前には必要とされる予防接種を済ませておくことが重要である。また、国や関連機関、医療従事者は、入国者が発症した際に速やかな診断・治療に役立てられるよう、日本へ入国する者には、最新のワクチン接種記録を携行するよう助言すべきである4)。 文献 厚生労働省: 第26回厚生科学審議会感染症部会. 資料1. 2018年9月27日. WHO: Joint External Evaluation of IHR Core Capacities of Japan. Mission Report. 26 February-2 March, 2018. 厚生労働省大臣官房国際課: 改正国際保健規則(IHR2005)について. Griffith MM, et al.: Western Pac Surveill Response J. 9(2): 26-33, 2018.

バックナンバー

2018年10月号     

2017/18シーズンの北半球のインフルエンザ流行解析と2018/19シーズンのインフルエンザワクチンについて

2018年9月号     

排除時代における麻しん対策の課題

2018年8月号     

侵襲性髄膜炎菌感染症と髄膜炎菌ワクチンに関する最新情報

2018年7月号     

1歳以降の予防接種を考える

2018年6月号     

小児におけるインフルエンザワクチンの有効性―日本

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ワクチン - 予防接種関連情報

2018年11月7日

世界における「ポリオウイルス封じ込め」活動の進展―2017-2018年

2018年10月24日

世界の予防接種率―2017年

前のトピックス

2018年10月10日     

米国小児科学会(AAP:American Academy of Pediatrics)は、2018/19シーズンのインフルエンザワクチン接種の推奨事項を発表

2018年9月26日     

ポリオワクチンの追加接種に関する検討

2018年9月26日     

百日咳患者報告の疫学と百日咳対策

2018年9月12日     

ポリオの発生―アフリカ

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